東京産業保健総合支援センター（尾﨑治夫所長）は、近年のがん治療の傾向などをまとめたリーフレットを作成し、治療と仕事の両立支援の必要性の周知活動を強めている。不治の病と思われていたがんも、医療の進歩により、通院や短期間の入院で治療できることを紹介した。少子高齢化のなか、従業員ががんで仕事を諦めないためにも支援に取り組むメリットは大きいとしている。

　同産保センターの両立支援担当者は「社内で初めて罹患者が出て、対処しないといけない状況になってから相談に来るケースが多い」と話す。リーフでは、２人に１人は何らかのがんになる可能性があるとし、両立支援の必要性を訴えた。

　昨年度は、具体的な個別助言を行う訪問支援を39件、支援の概要を説明する電話相談を68件行った。訪問支援では保健師が事業所を訪れ、就業上の配慮を説明している。治療で腸を切除した従業員がいたケースでは、排便回数が増える可能性があるため、座席移動などを助言している。