職場でのがん教育が重要に――。厚生労働省がん対策推進企業アクションと（一社）全国健康増進協議会（田中勝代表理事）は10月５日、日本教育会館（東京都千代田区）で「令和４年度がん検診受診率向上推進　全国大会」を開催した。大会では東京大学大学院医学系研究科総合放射線腫瘍学講座の中川恵一特任教授が「職域がん対策における企業アクションの役割」と題し講演。働く世代でがんのり患者が増えていくことを懸念し、正しく知ってもらうために職場で教育を行うことが重要と指摘した。がんになったら離職するものとのイメージが先行していることから、正しく理解し働き続けることのできる環境づくりを進めるよう求めている。

自分の持つイメージが先行

　働く世代にがんが増える「がん社会」が到来すると警鐘を鳴らすのは中川恵一教授。在職中に社員が病気で亡くなるケースの９割はがんが原因というが、女性の活躍や定年の延長により働く人のがんが増加していくと見ている。

　50歳台前半までの若い世代では女性のほうが男性よりがんと診断される人が多い。これは…