そんなに悩む必要なし

　製造業、とりわけ大企業の労働時間は、交替制と変形労働時間制に大別されると考えていい。変形労働時間制は、完全週休２日制を中心とした労働時間法制の大改革（昭和63年）に際し週40時間という法定基準を達成しやすい、弾力的措置として規定化された。

基本的には１カ月と同じ

　いわゆる独自のカレンダーによって、労働日と休日を設定している企業は、ほぼ全部が１年単位の変形労働時間制を基本としている。安西愈弁護士は、製造業で普及している点に関し、次のようにいっている。

　「季節等によって業務の繁閑の差があり、繁忙期には相当の時間外労働が生ずる一方、閑散期には所定労働時間に相当する業務量が無い場合に、１年間を通じた全体の期間での変形労働時間制を認めることにより、労働時間のより効率的な配分を可能とし、全体としての労働時間を短縮し、実質的な週休２日制を導入しやすくしようとするものである」

　ただし、それには一定の要件を備えた労使協定を結び、所轄の労働基準監督署長に届け出なければならない。週40時間、１日８時間の原則を弾力的に認めるのだから、当然のことだ。労働基準法32条の４の定めを簡単にいうと次のようになる（労基法コンメンタール）。…