『アプリ』の労働関連ニュース

2021.10.12 【安全スタッフ】
【トピックス】技能労働者向け教育アプリを開発 100問のクイズ通じて安全学ぶ スマホ使い現場で手軽に/鹿島建設

 鹿島建設㈱は、建設現場の技能労働者向けの安全教育アプリを全国の土木工事現場で運用を始めた。スマートフォンを使って100問の4択クイズに回答するなかで、現場に共通した労働災害防止のポイントを学ぶことができる。紙媒体による教育をスマートフォンアプリに置き換えることで、いつでもどこでも実施ができ、負担軽減や教育履歴の管理効率化に役立てる。 高……[続きを読む]

2021.08.17 【安全スタッフ】
【特集1】アプリ使って運転意識向上 急な操作をスコアで自覚 ゲーム性加えた楽しむ安全活動に/㈱デンソー 「yuriCargo」プロジェクト

 ㈱デンソー(愛知県刈谷市)は、自社開発のスマートフォンアプリ「yuriCargo」を使った安全運転の活動を行っている。自社開発したアプリは急ブレーキや急ハンドルといった事故につながる運転行動を検知し、個人の運転スコアを100点満点で計測。成績に応じてアプリ上でメダルがもらえ、社屋に近い駐車場の抽選券やコーヒーチケットを贈るなど、楽しみな……[続きを読む]

2021.05.07 【労働新聞】
不十分だった人員 COCOA不具合で報告 厚労省

 厚生労働省は、新型コロナウイルスの接触確認アプリ「COCOA」の不具合の発生経緯の調査と再発防止の検討について報告書をまとめた。  それによると、COCOA開発や運用保守を引き受ける上で必要となる厚労省の態勢が十分ではなかったと考えられると指摘。アプリ開発・運用保守は不具合の検証・修正を継続的に行っていくことが通常である点を踏まえれば、……[続きを読む]

2020.09.10 【労働新聞】
アプリで体調管理を 無償提供し集団感染防ぐ 長崎県

 長崎県は、新型コロナウイルス集団感染を防ぐため、同県内の企業などに健康管理アプリ「N―CHAT」を無償で提供する取組みを始めた。アプリは今年2月、富士通㈱が厚生労働省にヒアリングを行ったうえで開発したもので、同県の保健所が使用していた。個々の従業員に毎日の体温や体調をスマートフォンからチャット形式で入力してもらうと、全員の入力結果を一覧……[続きを読む]

2020.06.30 【労働新聞】
新型コロナへ「接触アプリ」 内閣官房リリース

 内閣官房と厚生労働省は、新型コロナウイルス接触確認アプリのリリースを開始した。  利用者本人の同意を前提に、スマートフォンの近接通信機能(ブルートゥース)を利用し、陽性者と接触した可能性について通知を受けることができる。  半径1メートル以内で、15分以上接触した可能性を通知するもので、近接の早期発見により、検査受診など保健所のサポート……[続きを読む]

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