社外と社内が拮抗 デジタル人材の確保方針 経団連調べ

2020.02.07 【労働新聞】
  • TL
  • ツイート
  • シェア
  • クリップしました

    クリップを外しました

    これ以上クリップできません

    クリップ数が上限数の100に達しているため、クリップできませんでした。クリップ数を減らしてから再度クリップ願います。

    マイクリップ一覧へ

    申し訳ございません

    クリップの操作を受け付けることができませんでした。しばらく時間をおいてから再度お試し願います。

  • コメント

 デジタル化を担う専門人材は「社外からの採用」「社内での育成」「業務委託等で対応」が、それぞれ3割強で均衡していることが、経団連の「人材育成に関するアンケート調査」で分かった。

 それによると、一般社員を対象とするデジタルスキル・リテラシーに関する研修プログラムを提供(検討中を含む)している企業は、56.3%だった。プログラム内容は、「デジタル技術全般の動向」「データアナリティクス」「セキュリティ」「デザイン思考」が多い。…

この記事の全文は、労働新聞電子版会員様のみご覧いただけます。

労働新聞電子版へログイン

労働新聞電子版は労働新聞購読者専用のサービスです。

詳しくは労働新聞・安全スタッフ電子版のご案内をご覧ください。

令和2年2月10日第3244号1面 掲載

あわせて読みたい

ページトップ