【フォーカス】古河電工・日光エンジニアリングソリューション課/月1回の会議で働き方改革 就業中の本業割合80%に

2019.10.10 【労働新聞 フォーカス・企業事例】
  • list
  • クリップしました

    クリップを外しました

    これ以上クリップできません

    クリップ数が上限数の100に達しているため、クリップできませんでした。クリップ数を減らしてから再度クリップ願います。

    マイクリップ一覧へ

    申し訳ございません

    クリップの操作を受け付けることができませんでした。しばらく時間をおいてから再度お試し願います。

予定表で業務改善 全課員が意見ぶつける

 古河電気工業㈱(東京都千代田区、小林敬一代表取締役社長)の日光エンジニアリングソリューション課は、月1回の「HK会議」を数年にわたって続け、本業である設計時間の割合を80%に増やした。これまでに仕事の“ありたい姿”を考え、会議の統廃合や個人単位で「週間業務予定表」を使った仕事の進め方の改善などを実行。課員の異動があっても組織力が落ちないチームづくりに向け、教育ロードマップの活用も進める。同会議は現在も継続中で、全課員で意見をぶつけ合い、想いの共有を図っている。…

この記事の全文は、労働新聞の定期購読者様のみご覧いただけます。
▶定期購読のご案内はこちら

労働新聞電子版へログイン

労働新聞電子版は労働新聞購読者専用のサービスです。

詳しくは労働新聞・安全スタッフ電子版のご案内をご覧ください。

令和元年10月14日第3228号12面 掲載

あわせて読みたい

ページトップ
 

ご利用いただけない機能です


ご利用いただけません。