近年、ＩＴ企業や寝具メーカーなどを中心に昼寝の制度化など睡眠改善に役立つ取組みが活発化している。今号特集２では、昼食後の15分間を「お昼寝タイム」と位置付け、仕事のパフォーマンス向上につなげている西川リビング㈱、社員の睡眠管理を後押しするため社内に専門の管理者を新設し、面接などを積極的に実施しているKoala Sleep Japan㈱など３社の事例を紹介する。睡眠はメンタルへルスの状態を把握する重要なバロメーターだ。睡眠の質から働き方改革の真価を見極めることは、回り道のように見えて案外近道なのかもしれない。…