運動する機会創出を 転倒減につながる可能性 関西経済同友会・提言

2018.06.05 【労働新聞】
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 企業は社員がスポーツをする機会の創出を――一般社団法人関西経済同友会は、「スポーツ都市KANSAIに向けて~『スポーツの力』で企業と地域に元気を~」と題する提言を取りまとめた。

 労働災害の類型において「転倒」が増加傾向にあるのは、身体強度や運動機能の低下が原因となっている可能性があると分析。さらに、「この1年間に運動・スポーツをしなかったうえ、現在運動・スポーツをしておらず今後もするつもりがないと考えている人が2割を超えている」というスポーツ庁の調査結果を引き合いに出して、働き盛り世代のスポーツ実施率向上に向けて、手軽な運動機会の提供が必要としている。

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平成30年6月4日第3163号3面 掲載

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