メンタル不調者の8割「職場が原因」 医療機関で初診時に調査 秋田労働局

2016.04.30 【安全スタッフ ニュース】
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 秋田労働局(小林泰樹局長)は、秋田県医師会の協力の下、メンタル不調で医療機関を受診した患者(労働者)にアンケート調査を行った。不調になった要因を聞いたところ、「職場関係」が81.3%と圧倒的多数を占めることが分かった。内訳は、「仕事の質」(45.0%)、「パワハラ」(32.5%)、「労働時間が長い・休日が少ない」(17.5%)などの順になっている。

 調査は秋田県内でメンタル関連の診察を行う52の医療機関に協力を依頼したもの。メンタル不調を訴える労働者や元労働者の初診の際に、任意でアンケートの調査票に記入してもらう方式で実施した。有効回答数は81機関。

平成28年5月1日第2257号 掲載

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