【追跡レポ】大林組/震災時BCP訓練 抜き打ち実施で対応力検証

2014.02.03 【労働新聞 フォーカス・企業事例】
  • list
  • クリップしました

    クリップを外しました

    これ以上クリップできません

    クリップ数が上限数の100に達しているため、クリップできませんでした。クリップ数を減らしてから再度クリップ願います。

    マイクリップ一覧へ

    申し訳ございません

    クリップの操作を受け付けることができませんでした。しばらく時間をおいてから再度お試し願います。

参集スタッフに注目 重要な近隣社員の役割

社員寮で現地対策本部を立ち上げ(名古屋)

 ㈱大林組(白石達社長、東京都港区、従業員数8448人)では昨年11月、東海・東南海地震を想定し現状の初動対応力を検証するため、初めて事前予告なしの「震災時BCP(事業継続計画)訓練」を実施した。「安否確認」「被災状況の把握」「復旧体制の構築」と課題があるなか、震災発生時、担当スタッフが到着できない場合の緊急対応役として近隣居住の社員から任命された「参集スタッフ」がマニュアルどおり活動できるかも検証。実際の地震発生状況に近付けるため、時間単位でインフラ条件を変化させるなど本番さながらの緊迫感ある訓練となった。…

この記事の全文は、労働新聞の定期購読者様のみご覧いただけます。
▶定期購読のご案内はこちら

労働新聞電子版へログイン

労働新聞電子版は労働新聞購読者専用のサービスです。

詳しくは労働新聞・安全スタッフ電子版のご案内をご覧ください。

関連キーワード:
平成26年2月3日第2955号15面 掲載

あわせて読みたい

ページトップ
 

ご利用いただけない機能です


ご利用いただけません。