夏の猛暑が続くなか、職場での熱中症予防は喫緊の課題となっており、労働安全衛生規則の改正で企業に一層の対策が義務付けられた。中小建設業の現場では、各社が最新機器の導入や従来型の対策の徹底を図るとともに、意識啓発の取組みと合わせて作業者の安全確保に努めている。今号の特集２では、先進的な熱中症対策に取り組む企業の事例と、国や自治体による支援策を紹介する。

ウエアラブル機器でリスクを可視化　心拍数の異常を事務所へ通知／荒木組

　総合建設業の㈱荒木組（本社＝岡山県岡山市）では今年、ウエアラブルデバイスを導入し、作業員の心拍数や熱中症リスクをリアルタイムでモニタリングする取組みを始めた。腕時計型の心拍計10台を現場に出る協力会社社員に貸与して、体調変化をいち早く把握して早期対処につなげるのが狙いだ。装着者の体調変化を遠隔から確認でき、装着者自身も自己判断の補助として活用できる。

　異常が検出された場合には、現場事務所や本社へメールで通知が届き、…