「女性」から「短時間正社員」まで５つの制約社員の類型ごとに、個人と会社の双方にとってメリットとなる具体的改善策を探ってきた。政府が進める働き方改革はワーク・ライフ・バランスの実現につながり、これまでの正規・非正規の概念も終焉を迎えると筆者は今回結論付ける。ただ、画竜点睛を欠かぬためにも、報酬概念に「時間」の追加を訴える。

働き方改革の加速を　用意すべき時間的報酬

部署と個人の改善が必要

１　時間的な制約者の増加

　短時間正社員が有する制約とは時間的制約に他ならない。従来の男性を中心とした長時間労働が可能な人々には時間の制約はなく、会社人間として働き続けることが当然だった。

　しかし今日、仕事以外にも家庭、地域、団体で様ざまな役割を果たし、育児、介護、家事、治療、勉強、ボランティア、副業などの時間的制約を抱える人々は少なくない。この人たちは「時間価値の高い人々」であり、彼（彼女）らに正社員として短時間勤務を許容することは「時間」という新たな報酬を与えることを意味する。若い世代を中心に、ワーク・ライフ・バランス（WLB）を重視する人々は増えているが、…

筆者：県立広島大学 経営専門職大学院 教授　木谷 宏