「時間制約」社員を想定

　社員がワーク・ライフ・バランス（ＷＬＢ）を実現できる職場とするために、育児休業など法定の両立支援制度を導入するだけでなく、法定水準を上回る手厚い制度とすることが望ましいことと考える人事担当者も少なくない。例えば、育児休業の取得可能期間は、法定で子が１歳（保育園等に入園できない場合は半年間延長できる）までであるが、これを３歳まで延長することなどである。しかし、ＷＬＢを実現できる職場は、両立支援制度の導入や充実のみで構築されるものではない。

　ＷＬＢを実現できる職場を支える要件では、…

筆者：東京大学大学院 情報学環 教授　佐藤 博樹