【アフターコロナの健康経営実践法】第2回 在宅勤務の健康影響評価 予測・評価し対応を 役割の担い手明確に/永田 智久

2022.01.20 【労働新聞】
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問題が大きくなる前に

 働く人の健康は、企業活動から大きな影響を受ける。異動によって勤務地が変わったとき、単身赴任となったとき、仕事の内容が変わったとき、上司が変わったとき、社内の喫煙ルールが変わったとき、社内食堂のメニューが変わったとき……。

 健康への良い影響もあれば、悪い影響もある。企業の立場では、働く人への良い影響は最大化したい、また、悪い影響は最小化したいと考える。しかし、健康影響が生じた後で対応すると、すでに問題が大きくなっていることがある。企業のなかで健康に影響を及ぼし得る施策が行われる際は、事前に働く人への健康影響を予測し、対応策を考えておくことが重要である。

 新型コロナウイルスの感染拡大で、多くの企業は在宅勤務を開始した。コロナ前から導入していた企業の場合は、勤務日の一部を在宅勤務とし、また、在宅勤務に適した環境を整えながら徐々に開始することが多かった。一方、コロナ禍で急遽始まった在宅勤務では、十分な準備をする余裕がないまま開始したケースが大半であった。このような急激な環境変化があるときは、何らかの健康影響が生じることを予測したい。…

筆者:産業医科大学 産業生態科学研究所 産業保健経営学研究室 准教授 永田 智久

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令和4年1月24日第3337号10面 掲載

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