“Off-JT”若年層で低調に 連合総研調べ

2018.05.22 【労働新聞】
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 連合総研(古賀伸明理事長)の調べで、過去1年間にOff-JTを受けた20、30歳代が少ない実態が分かった。順に25.7%、22.0%で、ともに2割台の低さとなっている。

 雇用形態別では正社員23.5%に対し非正社員11.6%と開きがある。

 首都圏と関西圏に住む20~64歳の民間企業で働く2000人に聞いた。

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平成30年5月21日第3161号4面 掲載

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