“Off-JT”若年層で低調に 連合総研調べ
2018.05.22
【労働新聞 ニュース】
連合総研（古賀伸明理事長）の調べで、過去１年間にOff-JTを受けた20、30歳代が少ない実態が分かった。順に25.7％、22.0％で、ともに２割台の低さとなっている。
雇用形態別では正社員23.5％に対し非正社員11.6％と開きがある。
首都圏と関西圏に住む20～64歳の民間企業で働く2000人に聞いた。
平成30年5月21日第3161号4面 掲載
