1万円以下なら普及の兆し!? 元請けが費用を補助する例も ハーネス型安全帯で実態調査 建災防

2014.05.01 【安全スタッフ】
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 建設業労働災害防止協会は安全帯の使用実態調査をまとめた。ハーネス型安全帯の価格について聞いたところ、「手頃な値段にしてほしい」という要望が少なくなく、「1万円以下」を求める声が目立っている。費用負担については、作業所のほとんどが全額作業者負担か全額もしくは一部を協力会社が負担していたが、一部で元請けが6000~9000円の補助を出すケースも見られた。ハーネス型に切り替えた理由には、「胴ベルト型に比べて落下時の人体へのダメージが軽減される」「救出されるまでの間、無理な吊り下げ姿勢にならない」などがあり、特に鉄骨工・鳶工では必要性を感じて採用する傾向が強かった。…

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平成26年5月1日第2209号 掲載

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