企業などでのがん検診受診率向上を目指す「がん対策推進企業アクション」事務局は、「仕事との両立を可能にする放射線治療」をテーマにメディアセミナーを開催した。中川恵一医師が放射線治療の最新動向を講演。副作用や高額のイメージを持たれている放射線治療について、最近の機器や技術の進化で身体への負担が少ない治療法として注目を浴びていることなどを紹介した。短期間の通院や費用面でのメリットを挙げ、治療を行う際の選択肢の一つとして考える価値があることを示した。会場では、放射線治療を受けている「がんサバイバー」２人が、自身の治療状況や治療法選択のきっかけなどを話した。

　がん対策推進企業アクションは、がんになっても働き続けられる社会の構築を目指す国家プロジェクトとして厚生労働省が実施している事業で、がん検診受診率50％以上への引き上げを目標に掲げて活動を続けている。今年７月17日時点でパートナー企業登録は3043社、752万8487人となっている。