高齢者活用でやる気が課題 ヒアリング調査

2017.02.14 【労働新聞】
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 モチベーション向上が課題に――(独)高齢・障害・求職者雇用支援機構(和田慶宏理事長)は、「生涯現役社会の実現に向けたシンポジウム」と題したセミナーを開催した。同機構の浅野浩美雇用推進・研究部長が、定年を65歳としている企業へ昨年実施した、ヒアリング調査の結果について講演している。

 調査では、複数の企業が高齢者のモチベーションの維持・向上を課題に挙げていた。健康対策や評価を課題とする声も多い。

 同調査結果の詳細は今後、発表するとしている。

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平成29年2月13日第3100号3面 掲載

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