海外では登場から20年余

　本連載では、中小企業がどのような場面でＨＲテクノロジーを活用できるのか、またＨＲテクノロジーを選ぶ際のポイントなどを、６回にわたって解説していく。

　そもそもＨＲとは、「Human Resources」（人的資源）の略語である。「ＨＲテクノロジー」は、海外では「HR TECH」や「HR TECHNOLOGY」という言葉が米国で2000年前後に商標登録されたのが発端で使われるようになった。

　米国ではその後、「HR TECH」は商標権が放棄されて普通名称として使われるようになったが、「HR TECHNOLOGY」は、今年６月時点ではLRP Publications社が商標権を維持しており、「HR Technology Conference＆Exposition」というイベントを毎年開催している。このイベントには世界中のＨＲテクノロジー関連企業が集まるため、ＨＲテクノロジーの最新情報を得ることができる。この数年は日本からの参加者も増えており、参加者によるイベント録が日本語でもさまざまなところで公表されている。

　日本では、2015年３月27日に㈱groovesが「ＨＲTech」という言葉を商標登録したのが発端となり、同年４月24日に筆者らが慶應義塾大学日吉キャンパスで「ＨＲテクノロジーシンポジウム」を開催した。これが「ＨＲテクノロジー」という言葉が日本で初めて使われたイベントとなった。「ＨＲテクノロジー」は商標登録しなかったため、日本では普通名称となっている。

　ＨＲテクノロジーの関連企業は、…

筆者：慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科　岩本 隆