（独）労働者健康安全機構 東京労災病院 治療就労両立支援センターは、パソコンなどの情報機器を使った長時間のデスクワークによる不調を予防するための「行動改善ガイド」を作成した。肩こりや腰痛、首の痛みなどの不調を招く習慣として、「座りすぎ」「うつむきすぎ」「ディスプレイの見すぎ」があると指摘。「ＮＯディスプレイ時間」を設けて簡単にできるミニマ……[続きを読む]

　（公財）大原記念労働科学研究所は９月６日、「第14回労研・産業安全保健エキスパートネットワークの会を開いた。労働安全衛生、保健の分野で企業内外問わず活躍する専門家たちが集まり、自社の災害防止活動や健康確保策などについて情報を共有した。 他業界の安全活動から学ぶ 　産業安全保健エキスパート（以下、エキスパート）とは、企業内で安全・健康・職……[続きを読む]

　ＩＬＯ（国際労働機関）は、創立100周年を迎えたことから「仕事の未来の中心にある安全と健康　土台となる100年の経験」と題する報告書をまとめた。働く人々にとって、安全で健康的に仕事をするという課題に対して、将来的な労働安全衛生分野の取組み方を考察している。 　報告書ではＩＣＴ化、ＡＩなどの新技術が進むなか、労働関連ストレス、精神的影響を……[続きを読む]

　「不眠大国」と呼ばれるほど睡眠時間の不足が問題となっている日本だが、睡眠改善で新しい取組みを行う企業が現れてきた。ブライダル企業の㈱ＣＲＡＺＹは、６時間以上の睡眠時間を確保できた社員に対し、自然食を出す社内食堂やカフェで利用できるポイントを付与。業務改善にもつながる好循環を作り出している。寝具メーカー(株)エアウィーヴは、睡眠アプリで一……[続きを読む]