中央労働災害防止協会が実施したメンタルヘルス活動に関するアンケート調査によると、心の健康問題で休業中の従業員がいる企業割合は、50～99人規模事業場で16.6%、1000人以上規模で93.1%となり、大企業ほど割合が高くなっている。

　メンタルヘルス活動の主流となっているのは「時間外労働の削減」で91.2%に達している。このほか「職場環境の改善」が83.6%、「長時間労働者に対する健康診断後の面接指導」が80.8%となり、この３項目についてはほとんどの事業場で取り組んでいた。