公益社団法人日本生産性本部メンタルヘルス研究所は、「東日本大震災とメンタルヘルスの影響」に関する緊急アンケートの調査結果をまとめた。

　回答した上場企業257社のうち10.1％の企業で、震災後にうつ病やＰＴＳＤなど精神疾患が増加しており、そのほかにも面談や電話相談の希望件数の増加（9.3％）、職場の生産性の低下（9.3％）という形で影響が表れていることが分かった。

　従業員の心身に影響を与えた事項を見ると、「復旧作業による過労・ストレス」が53.1％で最も多く、「本人・家族の直接の被災（48.6％）」「放射性物質拡散の不安（45.3％）」と続いている。