『がん』の労働関連ニュース

2019.01.10 【労働新聞】
【フォーカス】松下産業/産業医が主治医面談に同席 病院側の説明を補足

GLTD加入する備えも がん治療と就労の両立  総合建設業の㈱松下産業(東京都文京区、松下和正代表取締役社長、231人)は、産業医を有効活用してがんに罹患した社員が働き続けられる態勢を構築している。たとえば、日頃行う職場巡視の結果を踏まえ、社員と主治医の面談に同席して説明を補足したり、「どうすれば働き続けられるか」をアドバイスしたりする。……[続きを読む]

2019.01.10 【労働新聞】
仕事と治療の両立にプラス 東京テレワーク推進センター・講習

 東京テレワーク推進センターは仕事と治療の両立支援に関するセミナーを開催し、シトリックス・システムズ・ジャパン㈱人事部ディレクターの川島けい氏が自身の闘病体験を交え、人事戦略としてのテレワークの重要性を解説した(写真)。  川島氏は3年前に卵巣がんに罹患し、2度の手術と5回の抗癌剤治療を受けた。闘病期間中はテレワークを活用し、自宅や病院の……[続きを読む]

2018.12.19 【労働新聞】
1年に約14日通院 働く世代のがん治療で 横浜市

 神奈川県横浜市は、医療ビッグデータを活用した、がん治療の実態分析報告書を公表した。15~64歳の「働く世代」の年間外来通院日数は、13.8日だった。  同報告書は、平成26~27年にがんにより同市の医療機関にかかった患者の医療レセプトデータを分析したもの。国のデータベースから提供を受けた。基礎自治体としては初の取組みである。…[続きを読む]

2018.04.03 【労働新聞】
11団体参画し両立支援講習 埼玉経協など

 埼玉県経営者協会や同県労働局など11団体が参画する「埼玉県地域両立支援チーム」は、がん治療と職業生活の両立支援に関するセミナーを初めて開催した(写真)。 生活協同組合コープみらいの深井好子看護担当主任が自社の取組みを発表した。両立支援は労働者の申出から始まることから、深井主任は「制度を設けても申出がなければ何もできない。日頃から何でも相……[続きを読む]

2018.02.16 【安全スタッフ】
【特集2】がん体験後のメンタルヘルスケア ――り患した人の心理状態とは――

 働き方改革のひとつとして、治療をしながら働くことのできる環境整備が企業に求められている。日本人の死因第1位のがんも、医学の進歩で治療を受けながら仕事を続けることができるようになってきたが、実際にり患した人の心理状態はどのようなものなのか。今号特集Ⅱでは国立がん研究センター中央病院精神腫瘍科の清水研科長にがん体験後のメンタルヘルスケアにつ……[続きを読む]

年月アーカイブ

ページトップ