高齢者が主戦力に 熊本・地方総研

2015.05.11 【労働新聞】
  • TL
  • シェア
  • ツイート
  • クリップしました

    クリップを外しました

    これ以上クリップできません

    クリップ数が上限数の100に達しているため、クリップできませんでした。クリップ数を減らしてから再度クリップ願います。

    マイクリップ一覧へ

    申し訳ございません

    クリップの操作を受け付けることができませんでした。しばらく時間をおいてから再度お試し願います。

 3社に2社がシニア社員の活躍に向けた取組みを実施――熊本県の地方経済総合研究所(甲斐隆博理事長)は、高齢労働者について特別アンケートを行った。調査は今年2~3月、県内主要670社の経営者に調査票を郵送し、216社から回答を得ている(回答率32.2%)。

 シニア社員の活躍に取り組んでいるか聞くと「取り組んでいる」が63.0%と圧倒的だったのに対し、「取り組んでいない」は4.6%に留まった。補足コメントでは「60歳で定年を迎えたあとも、就業希望者は同じ労働条件で再雇用している」などの意見もあった。同地方総研は「シニア社員を主戦力ととらえ、モチベーション向上に取り組んでいる姿勢がうかがえた」と話している。

ジャンル:
平成27年5月11日第3016号3面 掲載

あわせて読みたい

ページトップ