ＶＲ（バーチャル・リアリティ）を使った安全教育が建設、製造業を中心に拡がりつつある。実際には体験できない事故や災害を再現し、未然防止につなげるのが狙いだ。今号特集Ⅰでは、竹中工務店東京本店の開発した「Ｖ‐ＳＡＴ」、きんでん、商船三井のＶＲ教育、厚労省の作成した教材を紹介。蓄積されたノウハウや災害事例を活用し、体験で終わらせず学習へつなげ……[続きを読む]

　中央労働災害防止協会は、新入社員や異動者など新入者を主なターゲットとした動画教材「安全衛生保護具の基礎知識」を作成し、同協会ホームページで無料公開した。保護帽や墜落制止用器具などの正しい使い方を周知し、労働災害防止につなげる狙い。 　動画では、保護具ごとに選び方や使い方、管理方法を解説。各保護具２～３分、全体を30分程度で学べるようにし……[続きを読む]

　国土交通省は、鉄道やバス、タクシーなど交通事業者を対象に、認知症有病者に対する接遇の留意事項や交通手段ごとの対応方法を示した「接遇ガイドライン（認知症の人編）」を作成した。各事業者において社員教育に反映させることを期待している。 　同省は平成30年５月、交通事業者における接遇レベルを向上させるため、高齢者や障害者への…[続きを読む]

語学、ＩＴなど500講座提示 　キリンホールディングス㈱（東京都中央区、磯崎功典代表取締役社長）は、従業員に外部の講座やオンラインセミナーの受講を促し、かかった費用の一部について年間８万円を上限に補助するチャレンジサポート制度を開始した。同社と主要事業会社３社の正社員、契約社員を対象とし、会社側から受講可能な約500種のプログラムを提示す……[続きを読む]

　（一社）日本造船協力会事業者団体連合会では、造船業の労働災害減少に向けた安全衛生教育事業でＶＲ（バーチャル・リアリティー）による労働災害体験教育を始めた。９月15日の北海道の函館どつく安全衛生協力会を皮切りに、今年度は全国８カ所で研修を行った。参加者は足場からの墜落災害を疑似体感し、高所作業の危険性と安全対策の重要性を学んだ。教育は５カ……[続きを読む]