西武鉄道新宿線の連続立体交差事業では、施工会社が担当工区を越えて、お互いの現場を巡視して改善点を指摘し合っている。今号特集１では、35回目の開催となった安全衛生管理研究会の活動に密着。厳しい目で危ない場所はないかをチェックし、鉄道事故、労働災害の未然防止を図っている。 ２カ月に一度工区を変えて開催 　東京都、中野区、西武鉄道㈱が連携し、……[続きを読む]

　物が散乱していたり、ゴミが落ちている職場では効率よく仕事ができないどころか、労働災害発生の温床になり得る。旭建設㈱（千葉市）は、「環境整備活動」と称して掃除を中心とした職場改善を推進している。同社はもちろん、職長会を中心に協力会社と一丸となって取り組んでいるのが特徴で、専門家を招いて掃除のコツから活動の定着、意識改革に至るまでを学んでい……[続きを読む]

　㈱ＩＨＩエアロスペース（本社：江東区、従業員数約1000人）は、10年以上にわたってリスクアセスメントで災害の芽の摘み取り、事業所内の安全確保に精力的に取り組んでいる。主要工場である富岡事業所ではリスク登録システムを構築し、データベースによる対策の進捗状況の可視化、承認手続きでリスクを漏れなく100％の管理を進めている。一度きりの試験作……[続きを読む]

　作業員の高齢化などにより、住宅建築現場で大きな課題となっている転倒・転落災害。全国低層住宅労務安全協議会（石野健二会長、以下、低住協）では、身体が倒れることのないよう「Ｔ字体幹理論」と「両足と片手の３点支持」で安全な作業姿勢を保つよう呼びかけている。Ｔ字体幹とは、肩の水平線とへその垂線を結んだＴ字の水平垂直を保つ姿勢。水平垂直を維持する……[続きを読む]

　国内外で石油精製プラントや発電プラントなどの設計・機材調達・建設工事を手掛ける日揮㈱（略称：ＪＧＣ）は、毎年７月にSafety Dayを設定し、社長主催の安全会議を開催している。健康・安全・保安・環境をテーマとした会議には全社員が参加。協力会社社員との良好なコミュニケーションから災害防止へつなげる“いいふれあい運動”の好事例を国内外の工……[続きを読む]