オンライン会議ツールでつながって身体を動かそう！――ソフトウエアの開発などを手掛けるテックファームホールディングス㈱（東京都新宿区、永守秀章代表取締役社長ＣＥＯ）がこんな取組みを実施している＝写真。 　同社は新型コロナウイルスに関連する「緊急事態宣言」発令後、原則在宅勤務に移行した。そのなかで社員から「身体を動かす機会が減る」「コミュニ……[続きを読む]

　日本臓器製薬㈱（本社：大阪市）は、健康経営施策の一環として生活習慣予防体操「エクササイズＺ（ゼット）」の動画を同社ホームページで一般公開した。体操は、東京大学医学部付属病院の松平浩医師と共同で制作したもので、昨年秋から社員の健康づくりを目的に社内で実施してきた。腰回りの緊張をほぐす骨盤運動から始まり、肩、胸、腕、腰といった全身のストレッ……[続きを読む]

　健康増進法改正に合わせ、企業で社員の禁煙に向けた取組みが加速している。カルビー㈱（東京都千代田区）は2021年４月から「敷地内全面禁煙」にする。今年３月からは禁煙外来治療を受診した社員に対して１万円の費用補助を行う取組みなどを開始した。 　同社では、17年から社員の禁煙に向けた対策を次々と打ち出してきた。…[続きを読む]

クラブ活動には補助金 　湘南モノレール㈱（神奈川県鎌倉市、尾渡英生代表取締役社長、112人）は、提携する産業医と二人三脚で健康経営を推進している。月１回の職場巡視や年３回の訪問によるインフルエンザ予防接種実施など、多くの場面で協力を仰ぐ。社員が健康診断の再検査を受ける際にはプライバシーに配慮し、他の社員と病院内で鉢合わせしないよう日程調整……[続きを読む]

　厚生労働省の委託事業で、企業におけるがん検診受診率向上などをめざしているがん対策推進企業アクションは３月18日、野村證券㈱（東京都中央区）やテルモ㈱（東京都渋谷区）など５社を「がん対策推進企業」として表彰した。 　厚労大臣賞に輝いた野村證券（写真）では、30歳以上の社員および扶養家族を対象に、人間ドックの受診率100％をめざしている。社……[続きを読む]