『健康経営』の労働関連ニュース

2021.01.19 【労働新聞】
1on1実施に効果 在宅勤務の問題解消で 健康経営会議2020 NEW

 健康経営会議実行委員会(委員長=斎藤敏一・㈱ルネサンス代表取締役会長)は、経済産業省などの後援を得て「健康経営会議2020」をオンライン開催した。新型コロナウイルスの流行で生じている感染面以外の影響などについて、有識者や企業幹部らが議論を交わしている(写真)。  京都大学大学院の近藤尚己教授は、労働時間が増えた人ほどストレスが高まってい……[続きを読む]

2021.01.12 【安全スタッフ】
健康経営に湯治活用を 温泉地活性化へセミナー 環境省

 環境省は12月21日、「新・湯治セミナー」を開催した。新・湯治とは、健康経営時代の企業や団体の活動を通じて温泉地活性化を目指すもので、温泉を利用した企業の健康増進や復職支援の取組みを発信している。  今回で7回目を迎えたセミナーでは、(株)飯田産業江の島アイランドスパの岩渕航介健康運動指導士が自社の取組みを紹介。社員はスパを半額で利用で……[続きを読む]

2020.12.10 【安全スタッフ】
【特集2】健康ランチを一部補助 数値目標設定しカラダづくり/キューサイ

 ケール青汁で知られるキューサイ㈱は、保健師と一緒に同社グループの中長期的な健康経営の取組みを作成し、健康面での具体的な数値目標を7つ設定している。人間ドック補助制度利用率や喫煙率、肥満率、ストレスチェック受検率などだ。今年から新たに会社が費用を一部補助する健康ランチの導入に踏み切ったほか、ヘルスキーパー(企業内理療師)常駐のマッサージル……[続きを読む]

2020.12.01 【労働新聞】
“みえぬ多様性”啓発へ 小冊子公開受けセミナー 日本イーライリリー

 日本イーライリリー㈱(兵庫県神戸市、シモーネ・トムセン代表取締役社長)は、片頭痛などのみえない痛みや不調を抱えて働く人材がいることを「みえない多様性」と捉え、相互理解を深めるための啓発ツール(小冊子およびグループワーク用カード)を開発した。有志の企業、医療従事者などと進めてきたプロジェクトの成果物として、ウェブページで無償公開している。……[続きを読む]

2020.11.04 【労働新聞】
昼休憩に運動支援 15社から540人 ベネッセ

 ㈱ベネッセホールディングス(岡山県岡山市、安達保代表取締役社長)は、健康経営施策の一環として、グループの従業員向けに計10日間のオンラインフィットネス講座を開いた(写真)。平日・昼の休憩時間帯を利用する自由参加型のプログラムに、15社から540人が参加している。  期間中は、毎日テーマを変えて外部講師による15分間のエクササイズを提供。……[続きを読む]

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