建設業労働災害防止協会（今井雅則会長）が建設工事現場就労者に実施した調査で、建設労働者が抱える健康リスクの値が、「建災防方式無記名ストレスチェック」を導入する前の2016年当時に比べて５％減少したことが分かった。建災防では、「建設業における働き方改革などの職場環境の改善が進んだ成果が反映された」と推察している。

　調査は、建災防方式無記名ストレスチェックにおいて労働者のストレス状況を判断するための基準となる「標準値」を改定する目的で実施したもの。今年６～７月、建設労務安全研究会の会員企業37社を通じて実施した。31社132現場で就労する9264人の回答を集計した。

　その結果、2016年調査の結果を100とした「健康リスク」の値は95となり、４年間で５％改善している。