人材採用基準の明確化は2割に 医療関連サービス事業者調査

2016.04.28 【労働新聞】
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 医療機器の保守点検や病院内清掃、検体検査といった医療関連サービス事業者などが加盟している一般財団法人医療関連サービス振興会(野﨑貞彦理事長)が同サービス事業者に実施した調査で、人材確保のための社内基準を設定している事業者が2割にとどまることが分かった。

 社内基準として定めている内容は、「能力・適性」と「人柄・意欲など」がともに76%で最も多い。以下、「年齢」40%、「医療関連サービス関係の資格など」が22%などと続く。基準を設定していない事業者が採用時に重視する項目は、「人柄・意欲など」が67%でトップ、次いで「能力・適性」が59%だった。

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平成28年4月25日第3062号2面 掲載

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