“脱PDCA”を促す 経営革新進めるため 能率協会提言

2017.05.12 【労働新聞】
  • TL
  • ツイート
  • シェア
  • クリップしました

    クリップを外しました

    これ以上クリップできません

    クリップ数が上限数の100に達しているため、クリップできませんでした。クリップ数を減らしてから再度クリップ願います。

    マイクリップ一覧へ

    申し訳ございません

    クリップの操作を受け付けることができませんでした。しばらく時間をおいてから再度お試し願います。

  • コメント

 一般社団法人日本能率協会(中村正己会長)は、協会創立75周年を記念して経営革新に向けた提言を発表した。同協会が提唱するKAIKA経営の実現に向け、組織のリーダーは脱PDCAの思考を持ち、走りながら考えるスタイルで組織を牽引すべきとしている。

 KAIKA経営は、個人の成長・組織の活性化・組織の広がりの3つを同時に実現し、価値を生み出し続ける次世代組織をつくる考え方を指す。

 提言では、新しいことへ挑戦しイノベーションを起こそうとするには、組織のリーダーは「やってみないと分からない」を許容しなければならないと指摘。PDCAサイクルを回すことは、革新への動きにブレーキを掛けかねないとした。

平成29年5月1日第3111号3面 掲載

あわせて読みたい

ページトップ