立場ごとの対応を明示

　本書は、業務上のケガ・病気のほか、長時間労働やメンタルヘルス不調、パワーハラスメントが発生した際に採るべき対応と再発防止などの予防措置を解説したもの。管理監督者、人事労務担当者、産業医それぞれの実施事項を明示しているのが特長だ。

　業務上のケガ・病気については、裁判例を引用しながら、機械設備の危険防止や墜落・転落の危険防止、化学物質による健康障害防止、高年齢者の災害防止などの留意点を紹介した。墜落・転落関係では、危険防止措置に加え、安全教育の徹底が重要と指摘。各職場において管理監督者が適切な業務指示を行い、それを周知徹底するようアドバイスしている。

　長時間労働防止に向けた時間管理の方法や臨検監督時の対応、メンタルヘルス不調による休職・復職対応なども解説しており、業種を問わず参考になる。

（佐久間大輔著、日本法令刊、TEL：03-6858-6967、3800円＋税）

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