中小こそ健康経営実践

　中小企業こそ産業医を活用し、健康経営を行うよう提言しているのが同書である。

　同書は、産業医の“名義貸し”が横行していると指摘。活動実態がなかったり、年１度の健康診断でしかかかわりがないなどである。一方、体調に問題を抱えている従業員は、欠勤・早退や集中力の欠如により、健康な従業員に比べて１人当たり年30万円ほど生産性が低いという。

　メンタル不調者が多い事業場は、産業保健の課題を見極めたうえ、産業医を活用し生産性を上げる必要があるとした。人事部が従業員の体調に関する情報を得て医師につないだり、上司に接し方を助言してもらうなど、医師の知見を活用するのが望ましいと説いている。

　（鈴木友紀夫著、幻冬舎メディアコンサルティング刊、TEL：03-5411-6440、800円＋税）

Amazonで購入する