ハーネス型安全帯の普及促進が波に乗っている。昨年スタートした第12次防に掲げられてから、急激に注目度が増した格好だ。同じ世界基準を標榜したリスクアセスメントの普及には、あの手この手を尽くしている感があるが、ハーネス型安全帯については官民とも意欲的と感じる。

　昨年の全国安全週間の局長パトロールでは、真新しいハーネス型安全帯を着用した監督官がPRに努めた。労働基準監督署単位でも説明会の開催などを行っているが、作業員の関心は極めて高い。フジタ東北支店は、これまでにハーネス型安全帯110セットを職長会に贈呈している（40ページ「トピックス」参照）。

　安価になったことも、関心が高まった大きな要因だ。インターネットのショップサイトを覗いてみると、１万円を切るものも現れ比較的手の届きやすい価格となった。

　近年、安全帯メーカーでは、ハーネス型安全帯の開発に力を入れており、ベルトが蛍光カラーであったり、背中をＹ字型にし夏でも暑くないようにするなど工夫を凝らし、ユーザーのニーズに応えた製品を送り出している。こうしたメーカー各社の企業努力が、普及促進に大きな役割を果たしているのはいうまでもないだろう。

　さらに、ハーネス型安全帯を着用しないと入場できないルールを課している現場もあるそうだ。外資系企業が発注する現場に見られる条件だが、日本の大手企業などでも、このルールを採用している現場があるという。

　手詰まりの国内市場から、海外に活路を見出す企業が増えている。そのときの安全衛生管理はグローバル・スタンダードでなければならない。ハーネス型安全帯の普及は、世界を目指すための大きな一歩のように思える。