【ひのみやぐら】企業に根付く小集団活動

2022.05.10 【ひのみやぐら】
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 コロナ禍で集合型の教育が中止になったり、パトロールが減ったことにより、安全活動の停滞や形骸化が懸念される。人と接触する機会の減少の影響は、小集団活動にも影を落としている。

 小集団活動はQCサークル活動とも呼び、1962年にわが国で誕生した。製造業で始まり、日本の製品が世界に認められるようになると、生産・品質管理に寄与する活動として海外でも注目を浴びるようになった。

 5~10人の少人数で編成し、職場内の課題などに対して自主的に意見を交わし、改善を図る小集団活動。問題解決に取り組む過程で、他のメンバーとコミュニケーションが深まっていく。

 小集団活動が有効なのは、多数の人と話をすることで、「気づき」が生まれるという点だ。言葉の良し悪しは置いておくとして「三人寄れば文殊の知恵」ということわざがある。一人で考え込むよりも、数人で意見を出し合うことにより、思いもよらないアイデアやひらめきが生まれたりすることをいう。自分の知っている知識、情報を相手に開示し、相手からも素直に意見を聞くことで、いままで気がつかなかった発想が思い浮かぶ。気づきを得ることで、視野が広がり、自分自身の成長につながるのだ。

 一人ひとりの個の力の向上は、組織の結束力を高める。現場のチームワークの強さこそ、日本企業の強みだ。また、独断専行で物事が決められるよりも、メンバーの合意をとって進める手法は、いかにも日本人好みといえよう。

 一方、ITツールの進展や現場での急速な技術革新で、時代に取り残された手法として認識されている向きがある。そのうえで、コロナ禍に見舞われて、コミュニケーションが必要とされる小集団活動に制限が課せられるようになった。

 その特徴を生かしづらくなっているものの、小集団活動はいまだしっかりと日本の企業文化に根付いている。さらに、リモートと小集団活動は相反するものではない。まだまだ油断はできないが、新型コロナに対する認識も変わってきた。新しい手法、技術と組み合わせて、従来持っている日本企業の強みを生かしたい。

2022年5月15日第2402号 掲載

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