ストレス検査対応を指南

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　メンタルヘルス対策やストレスチェック制度について丁寧に指南する本書は、新人安全衛生担当者に最良の一冊だ。

　たとえばストレスチェックでは、１年以上の有期雇用者で、労働時間が正社員の４分の３以上であるパートなども対象に含まれると基本事項を解説するだけでなく、あくまでメンタルヘルス不調者の”発生を防ぐ”ための制度であって、労働者に受検を強要することはできないとも指摘した。仮に労働者が受検を拒否すれば受け入れねばならず、そのことを理由にした解雇や減給は許されない。

　目的や効果を正確に伝えながら受検を促す方法がベストと訴えた。本書を、安衛法理解の足掛かりとしたい。

（加藤知美監修、三修社刊、TEL：03-3405-4511、1,800円＋税）