【今週の労務書】『完全攻略! もう悩まないストレスチェック制度』

2016.03.14 【書評】

個人向け・集団用に分離を

 企業が調整すべきは個人のストレスの強弱ではなく、職場における負荷の高低であるべきというのが、著者の基本的立場。

 それゆえにストレスチェックを「個人向け」と「集団分析用」に分離することを提案し、前者の実施は個人の自主性に委ね、後者は無記名で全員に実施し、専ら部署単位の平均値のみ取り扱うとする。

 悩ましい「低負荷なのに高ストレスの社員」への対策は、業務軽減ではなく労務提供の完全免除(病気欠勤か休職等)以外にない、といい切っている。

 本文中でも繰り返し強調されるが、著者の方式を採るにはまず、適切な労務管理が欠かせない。業務配分や勤怠管理上の”後ろめたさ”を許さない姿勢は、運用・改善を考える上でも示唆に富む。

(高尾総司著、労働新聞社刊、TEL:03-5926-6888、700円+税)

掲載 : 労働新聞 平成28年3月14日第3056号16面

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