個人向け・集団用に分離を

　企業が調整すべきは個人のストレスの強弱ではなく、職場における負荷の高低であるべきというのが、著者の基本的立場。

　それゆえにストレスチェックを「個人向け」と「集団分析用」に分離することを提案し、前者の実施は個人の自主性に委ね、後者は無記名で全員に実施し、専ら部署単位の平均値のみ取り扱うとする。

　悩ましい「低負荷なのに高ストレスの社員」への対策は、業務軽減ではなく労務提供の完全免除（病気欠勤か休職等）以外にない、といい切っている。

　本文中でも繰り返し強調されるが、著者の方式を採るにはまず、適切な労務管理が欠かせない。業務配分や勤怠管理上の”後ろめたさ”を許さない姿勢は、運用・改善を考える上でも示唆に富む。

（高尾総司著、労働新聞社刊、TEL：03-5926-6888、700円＋税）