このページでは、2021年７～12月に配信した書評記事「今週の労務書」をまとめて紹介します。

『職場で取り組む予防・対策　ハラスメントの正しい知識と対応』梅澤 康二 著
“オワハラ”などにも言及――主に労務全般の対応を務めている弁護士である著者が、ハラスメントについて網羅的に解説しているのが本書。序盤では、基礎知識として各種ハラスメントの違法性や判断基準を説明し、後半には多くの詳細な事例を掲載した。

（梅澤康二著、ビジネス教育出版社刊、税込1650円）

『労働組合の基礎―働く人の未来をつくる』仁田 道夫、中村 圭介、野川 忍 編
活動の意義を再認識――労働組合の役割や諸活動を、法学、経済学、社会学の側面から解説したのが本書。ＵＡゼンセンの機関誌に掲載された連載をベースとしている。

（仁田道夫、中村圭介、野川忍編、日本評論社刊、2420円）

『出産・育児による離職ゼロを実現！企業がつくる保育園』柴崎 方恵 著
時差通勤の活用も視野――育児期の社員の離職を防ぐ対策として効果的な企業主導型保育施設の設置や運営に関して、簡潔にまとめている。

（柴崎方恵著、幻冬舎メディアコンサルティング刊、税込1650円）

『手続きすればお金がもらえる　図解　社会保障オールガイド2021―2022』田所 知佐・ドリームサポート社会保険労務士法人監修
受給対象や金額を明記――本書は、労災保険や雇用保険、健康保険、公的年金、介護保険など、令和３年４月１日現在の社会保障制度の基本的な内容を紹介するもの。

（田所知佐・ドリームサポート社会保険労務士法人監修、そらふブックス刊、税込み880円）

『中小企業の人材開発』中原 淳・保田 江美 著
顧客との接点が機会に――日本企業の99％は中小企業が占めている。しかし、これまで現場のデータ取得の困難さなどから、中小企業の人材開発はブラックボックスとなっていた。

（中原淳・保田江美著、東京大学出版会刊、税込み3740円）

『新標準の就業規則　多様化に対応した〈戦略的〉社内ルールのつくり方』下田 直人 著
良好なパートナー関係へ――従来の就業規則が労使間トラブルの未然防止を最優先しがちだったのに対し、本書では「良好なパートナー関係の構築」こそが“新標準”なのだと提案する。

（下田直人著、日本実業出版社刊、税込み2750円）

『事例で学ぶＯＪＴ 先輩トレーナーが実践する効果的な育て方』田中 淳子 著
新卒の精神面サポートを――新入社員へのＯＪＴ教育のポイントをまとめた本書は、人事部門や教育担当者本人をはじめ、職場全体でそれを支える方法を解説している。

（田中淳子著、経団連出版刊、税込み1760円）

『経営人材育成論』田中 聡 著
新規事業創出の経験を――ミドルマネージャーを経営人材として育成するには、Ｏｆｆ―ＪＴや、管理監督業務を経験させる従来の方法だけでは、管理と経営の間にある溝を乗り越えるには限界がある。

（田中聡著、東京大学出版会刊、税込み3960円）

『待ったなし！　ＢＣＰ［事業継続計画］策定と見直しの実務必携』本田 茂樹 著
シートで被災状況を確認――ＢＣＰとは何かとの基本に関する説明から始まり、策定の方法や実効性を高めるための見直し手法などを説く。

（本田茂樹著、経団連出版刊、税込み2200円）

『企業価値を高める組織・人材マネジメントの思考と実践』石田 雅彦 著
働きがいある職場提供――本書は、国内の銀行や外資系投資銀行、外資系生命保険、国内生命保険など大手金融機関で人事業務全般を経験してきた筆者が、「企業価値向上」の観点から、企業の取り組むべき課題やその解決に向けた対策について解説したもの。

（石田雅彦著、金融財政事情研究会刊、税込み2750円）

『サスティナブル・コーチング』合力 知工・市丸 邦博 著
根付かせる方法を解説――1990年代後半にアメリカから日本に上陸したコーチング。対話を通じて部下の自発的な行動を引き出す人材育成手法として、多くの企業が取り入れたが、組織文化として定着するところまで実践できている企業は少ないのではないだろうか。

（合力知工・市丸邦博著、同友館刊、税込み2200円）

『「日本版ジョブ型」時代のキャリア戦略　38歳までに身につけたい働き方のかたち』加藤守和 著
主体的なキャリア形成へ――職務に対する合意を前提とする海外のジョブ型雇用では原則、職務がなくなった時点で雇用解消となる。一方で新卒一括採用を基本とするメンバーシップ型雇用は、日本の厳しい解雇規制に結び付いてきた。では日本でも「ジョブ型」が取り入れられた暁には、大量のリストラが？

（加藤守和著、ダイヤモンド社刊、税込み1760円）