【今週の労務書】『問題社員トラブル円満解決の実践的手法  訴訟発展リスクを9割減らせる退職勧奨の進め方』

2021.11.06 【書評】
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タイプ別に指導法を指南

 能力不足にもかかわらず改善の意欲がない、指示に従わず反論を繰り返す、ハラスメントで職場環境を悪化させる――本書はこうした「問題社員」が引き起こすトラブルを退職勧奨によって解決に導く方法を解説している。

 著者は退職勧奨をする際に最も重要となるのは「自己認識のゆがみを修正させる努力」と強調する。問題社員は自分が正しいと思っており、辞めなければならない理由が理解できていないからだ。

 本書では、自己認識の修正に向けた手法を「パワハラを繰り返し周囲の退職の原因となる従業員」「転勤を拒否する従業員」などのタイプ別に指南。巻末には「指導書」「弁明通知書」などの書式も多数収録している。退職勧奨をする前にぜひ読んでおきたい一冊。

(西川暢春著、日本法令刊、TEL:03-6858-6967、税込み3080円)

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令和3年11月8日第3328号16面 掲載

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