専門家なしで職場改善

　企業のストレスチェックの実施率は高くなったが、集団分析や職場環境改善につながっているとはいい難い。

　本書は、専門家による十分な支援リソースが得られない企業でも、労務担当者が集団分析結果を確認して、職場改善に取り組むために必要な知識を身に付けることを目的としている。特にケーススタディが参考になる。

　例えば、労働時間や生活習慣との関連を検討した建設業Ｐ社。残業時間や生活習慣病の有無、異動や単身赴任などの環境変化がストレスに影響を与えていることが分かった。そのため、「残業削減」と「メタボ予防」を目標にする年度計画を決定。「繁忙期後の代休取得日を先に決めておく」「食事や運動習慣の重要性について勉強会を開き、職場で共有する」といった取組みを開始した。

　集団分析結果の読み解き方から職場改善活動の進め方まで網羅。テーマごとのコラムも充実している。

（石澤哲郎著、第一法規刊、TEL：0120-203-694、四六判、264ページ、2300円＋税）

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