改正省令の新措置に対応

　今年６月に施行された改正労働安全衛生規則により、新たな熱中症予防対策が事業者に義務付けられた。本書は、死亡につながりかねない熱中症に関して、知っておかなければならないことを整理し、改正に対応した措置の手順とともに予防のポイントを解説している。

　従来からの熱中症予防策に加え、特に気をつけたいのが、発症時の対処方法と応急処置。死亡災害事例の多くで初期対応の不備がみられており、本人が「大丈夫だ」と言っていても、帰宅途中に倒れて命を落とす例もある。事前に定めたフローに基づき、医療機関への搬送など適切な対応につなげることが重症化を防ぐとした。また、熱中症が疑われる兆候として、体温が高い、めまい、頭痛、吐き気がしている、意識がはっきりしないなどを挙げ、仲間の様子が変だと気づいた時には、すぐに休ませるとともに責任者へ報告し適切な対応を行うこととしている。

　予防と発生時の対応の両面から、管理者も作業者自身も知っておかなければならないことをコンパクトに整理している。

（労働新聞社 編、TEL：03-5926-6888、Ａ６変形判／52ページ、税込550円）

弊社サイトで購入する