『リカレント教育』の労働関連コラム

2022.08.06 【書評】
【今週の労務書】『2022年版 日本の労働経済事情 人事・労務担当者が知っておきたい基礎知識』

法改正も簡潔に紹介  本書は、労働基準法をはじめ、労働安全衛生法、育児・介護休業法など主要な労働法制の概要と、賃金制度など人事・労務全般に関する基本的事項を分かりやすく整理したものの最新刊。  雇用保険法、職業安定法、公益通報者保護法については直近の重要な法改正を解説した。人事・労務関連では、テレワーク導入の留意点や、リカレント教育などを……[続きを読む]

2022.07.14 【主張】
【主張】人への投資にもう一手を

 厚生労働省がまとめた「職場における学び・学び直し促進ガイドライン」は、企業主導型の職業訓練の強化を図り、労働者の自律的・主体的かつ継続的な学び・学び直しを促すことが重要と訴えている。冒頭からOff―JTや自己啓発支援の必要性を指摘し、日本企業ではそれらの費用がGDP比で0.1%(2010~14年の数値)に過ぎず、米国(2.08%)やフラ……[続きを読む]

2022.03.19 【書評】
【今週の労務書】『越境学習入門 組織を強くする「冒険人材」の育て方』

OJTの限界を超える  本書は越境学習を、「ホームとアウェイを行き来することによる学び」と定義し、イノベーションを起こす人材を育てる方法論として紹介する。  従来の企業内OJTによる育成では、組織内での“同質化”が壁となり、全く新しい発想で新事業を立ち上げたり、組織内に変革をもたらしてくれる人材を育てることが難しい。そこで、留学や副業で心……[続きを読む]

2021.10.03 【人材ビジネス交差点】
【人材ビジネス交差点】今こそ人材開発にDXを/ユームテクノロジージャパン 代表取締役 松田 しゅう平

 人材開発の現場において「残業時間の削減と成績アップの板挟みだ」、「業務効率化をしても社内の生産性が上がった実感がない」といった声が寄せられている。これは、日本の労働生産性の低迷が半世紀続いていることと無関係ではない。いったいどこに原因があるのか。筆者は、企業の人材投資が適切に行われていないからと考える。実際、人材育成投資のGDPに対する……[続きを読む]

2018.10.11 【主張】
【主張】人づくり予算を惜しむな

 厚生労働省の平成31年度予算概算要求がまとまった。今年度に引き続き「働き方改革」の実施が主要課題と位置付けられているが、今後重要性が増すのは「人づくり革命」の方である。リカレント教育の拡充・拡大による人材育成の積極化などに1000億円以上を投じるとしているが、これでも十分とはいえない。産業界の意向をよく聞きながら、実際のニーズに合致した……[続きを読む]

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