ストレスチェックが12月に始まるが、企業ではその準備に追われているところではないか。産業保健総合支援センターなどでは、多くの問合わせがあるようで「いよいよ」といった感が否めない。ストレスチェックへの取組みが熱を帯びているが、実施だけを目的としていないだろうか。前号、「産業カウンセリングの現場から」では実際に厚生労働省の委員で、制度の作成に関わった渡辺洋一郎医師が「ストレスチェックは検査のみを行うアンケートではない」と指摘した。実施のみが目的ではなく、労働者のメンタル不調を未然に防止し、職場環境改善につなげていくよう求めている。

　ストレスチェックを任された企業の担当者には、困惑している人もいるに違いない。いろいろな業務と兼務している人も少なくないだろう。ただ、難しい、忙しいからといって「やればよい」だけの状態では、せっかく実施しても効果が表れることはないだろう。

　今号、特集Ⅰではストレスチェック結果を生かし見事、働きやすい職場環境を実現した好事例を紹介する。ＮＴＴデータでは明らかになったストレス要因に対して、どのような改善策が取れるのか職場のメンバーが主体的に話し合う「職場ディスカッション」を行っている。社内のあるチームで結果分析を行ったところ、「チーム内の連携」で負担感（ストレス）が高かった。職場ディスカッションを行ったところ、情報の共有がうまくいっていないことが判明。朝会、夕会で一日の予定を話したり、進行役を輪番で替えるなどコミュニケーションを図った結果、負担感が減ったそうだ。

　ストレスチェックはあくまで「入り口」。同社のように大局的な見地に立って職場環境改善を行い、ひいては業績向上につなげたい。