弊法人は2021年、離職率が60％を超えるという、社労士法人として深刻かつ恥ずべき事態に陥った。この状況を真摯に受け止め、自らを省みたうえで、働き方と制度を一気に見直す決断をした。 　最初に実行したのは、フルフレックスおよびフルリモートの導入である。退職が続き、採用が追いつかず、苦肉の策として採用範囲を全国に拡大するなかで、リモート勤務……[続きを読む]

　現在、私たちの社会は「働き方」を見直す重要な節目を迎えている。なかでもワーク・ライフ・バランスの推進は、企業の持続的な発展と、働く人一人ひとりの人生の豊かさを両立させるために欠かせない取組みである。 　私は社会保険労務士として、現場で制度設計や運用の支援を行うなかで、働く人が無理なく力を発揮できる環境づくりの重要性を日々実感している。……[続きを読む]

50代に“事業型”勤務を 　タイトルとは裏腹に、企業がいかに彼らを活かし、処遇していくべきかという視点よりも、ミドル・シニアに向けたアドバイスの側面が強い。著者の２人は転職支援などに携わってきたコンサルタントとシンクタンクの研究員であり、むしろミドル・シニアの実像が克明に描かれ、定年後に向けたキャリア支援策のヒントが得られる。 　たとえば……[続きを読む]

　日本のマネジメント手法がいま、転換点を迎えている。 　あらゆる事柄において未来を見通しにくいVUCA（ブーカ）時代。グローバル化やテクノロジーの革新、新しい働き方の登場など、ビジネス環境においては日々さまざまな変化が起こり、企業のピープルマネジメントのあり方もこれまでの「管理・統制型」から「共創型」に変わりつつあると感じている。 　正解……[続きを読む]

労働新聞社Webサイトに2024年に掲載した記事で、2024年上半期にアクセス数が多くよく読まれている人気の記事を再紹介していきます。 2024年3月14日配信【安全スタッフ ニュース】 　（公財）日本生産性本部の第14回働く人の意識に関する調査で、テレワークの実施率が前回調査（昨年７月）の15.5％から14.8％に減少し、過去最低を更新……[続きを読む]