『人材育成』の労働関連コラム

2021.09.18 【書評】
【今週の労務書】『サスティナブル・コーチング』 NEW

根付かせる方法を解説  1990年代後半にアメリカから日本に上陸したコーチング。対話を通じて部下の自発的な行動を引き出す人材育成手法として、多くの企業が取り入れたが、組織文化として定着するところまで実践できている企業は少ないのではないだろうか。  本書はコーチングを組織に根付かせる方法を解説している。コーチングが組織に根付かない理由の1つ……[続きを読む]

2021.09.03 【労働行政最新情報】
令和4年度 建設業の人材確保・育成に向けた予算概算要求(厚労省・国交省)

厚生労働省・国土交通省の令和4年度予算概算要求の概要  厚生労働省及び国土交通省はこのほど、建設業の人材確保・育成に多角的に取り組むため、令和4年度予算概算要求の概要を取りまとめた。  建設業の技能者の約3分の1は55歳以上となっており、他産業と比べて高齢化が進行している。このような中、建設業が引き続き重要な役割を果たしていくためには、将……[続きを読む]

2021.08.28 【書評】
【今週の労務書】『経営人材育成論』

新規事業創出の経験を  ミドルマネージャーを経営人材として育成するには、Off―JTや、管理監督業務を経験させる従来の方法だけでは、管理と経営の間にある溝を乗り越えるには限界がある。本書は、新規事業創出を通じた経営人材の育成の有効性を説く。  新規事業の創出経験を通じて身に着けられる要素として、利害関係者を巻き込む実践知などの他者本位志向……[続きを読む]

2021.07.24 【書評】
【今週の労務書】『中小企業の人材開発』

顧客との接点が機会に  日本企業の99%は中小企業が占めている。しかし、これまで現場のデータ取得の困難さなどから、中小企業の人材開発はブラックボックスとなっていた。本書は中小企業の人事施策を含めた人材開発の実態と、学習メカニズムの解明を試みている。実態を明らかにするため、アンケート調査を実施。その結果、中小企業の人材開発は大企業に比べ、従……[続きを読む]

2021.03.25 【社説】
【主張】留学費貸与制度の点検を

 本紙報道(令和3年3月8日号3面)によると、東京地裁は、みずほ証券事件で、海外留学直後に同業他社へ転職した労働者に対する合計3000万円を上回る損害賠償請求を認めた。  近年の経済グローバル化の進展で、労働者の海外留学・海外研修の機会が増大しており企業は十分吟味すべき裁判例といえる。労働基準法第16条の「賠償予定の禁止」に当たるかどうか……[続きを読む]

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