最後には人間が関与を

　ＨＲテクノロジーや、従業員の行動データを収集・解析するピープル・アナリティクスが注目を集めている。ここで用いられる、個人情報を含む人事の情報に関して、利活用方法や個人情報保護法の規制などについて解説したのが本書である。

　人事評価でＡＩを使う場合、導入時に利用目的の特定が必要になる。「取得した個人情報を分析・解析の上、従業員本人の人事評価および適切な配置・異動を検討するために利用する」と明確にし本人から同意を得るとした。

　また、知らずに女子大出身者をマイナス評価としているなど、評価のブラックボックス化に注意する。評価を人間が点検し、人事担当者や評価対象者とよく接する上司から評価の説明を行うなど、人を関与させることが必要とした。

（山本 龍彦、大島 義則 編著、勁草書房 刊、2970円、TEL：03-3814-6861）

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