Ｑ１　雇入れ時の安全衛生教育について、その対象者を次のなかから選んでください。
Ｑ２　一定の危険または有害な業務に労働者をつかせるときには、特別教育が必要となります。下記のうち、平成26年12月から新たに特別教育が必要となったものはどれでしょうか。
Ｑ３　総括安全衛生管理者を選任すべき業種は大きく３つに分かれていますが、そのうち「雇入れ時の安全衛生教育」を一部省略できる業種は、次のうちどれでしょうか。
Ｑ４　安全衛生推進者を選任したときには、見やすい箇所に掲示しなければならない事項として定められているのは、次のうちどれでしょうか。
Ｑ５　第一種、二種の衛生管理者試験に合格しなければ、衛生管理者として選任できない者は、次のうち誰でしょうか。
Ｑ６　作業場の定期巡視が義務付けられている者のうち、「毎作業日に１回」巡視しなければならないのは次のうちどれでしょうか。
Ｑ７　移動式クレーンの運転資格には、運転士免許、技能講習、特別教育の３種類があります。何を基準に分かれているのでしょうか。
Ｑ８　足場の組立て等を行うためには、特別教育の受講が義務付けられたといいますが、経過措置が設けられているとも聞きます。具体的にいつまでの間であれば教育は不要でしょうか。　
Ｑ９　足場の組立て等高所作業を行う際に選任しなければならない者の中で、技能講習が必要なのは次のうちどれでしょうか。
Ｑ10　ビル解体工事の足場が倒壊する事故が近所で起きました。足場の組立て等作業主任者に関して、次のなかから法令で求められていないものを選んでください。
Ｑ11　重大な労働災害を繰り返す企業は、「特別安全衛生改善計画」の作成を指示されることがあります。派遣労働者が重大な災害に被災したとします。計画を策定する義務を負うのは？
Ｑ12　新入社員に対する雇入れ時健診の結果に関する説明として、誤っているものを選んでください。
Ｑ13　深夜業従事者に対しては、特定業務の健康診断が義務付けられています。派遣労働者に対しては、どこが実施すべきでしょうか。
Ｑ14　MERS（中東呼吸器症候群）やエボラ出血熱、SARS（新型インフルエンザ）など、次々に脅威となる感染症が出てきています。次の疾病のうち、「安衛則」に基づいて就業禁止の対象となるものはどれでしょうか。
Ｑ15　女性の就業禁止業務には、妊産婦に適用されるものと女性労働者の就業そのものが禁止される２パターンがあります。一般の女性が就労するうえで、とくに制限を受けないものは次のうちどれでしょう。
Ｑ16　18歳未満の年少者は、危険有害業務での就業が禁止されていますが、労基法に基づき例外的に従事できる場合があります。次のうちどれでしょうか。
Ｑ17　保護具には、呼吸用、皮膚障害防止用、騒音障害防止用のものなどがあります。事業場にはどの程度、備え付けておくべきでしょうか。
Ｑ18　ストレスチェックの実施対象となるアルバイトの条件は、「正社員の◯◯の４分の３以上である者」と考えられています。◯◯に入るものは？
Ｑ19　派遣労働者のストレスチェック、実施義務を負うのは、どこになるのでしょうか。
Ｑ20　ストレスチェックに関して、事業者は、高ストレスと判断された労働者から検査の申出があったときには、遅滞なく医師の面接指導を行わなければならないとしています。「遅滞なく」とはいつごろ？
Ｑ21　事務所の環境管理について、適当でないものは次のうちどれでしょうか。夏だけでなく冬の事務所の温度設定や、部屋の照度にも気をつけましょう。
Ｑ22　選択肢は、労働保険料の申告・納付に関する説明や用語です。このうち、石綿の一般拠出金の申告・納付に関係がないものはどれでしょうか。２つ選んでください。
くいずの解答

安全スタッフ編集部 編