～人事制度を変えるだけで本当に組織が活性化し、業績が向上する？？～
理解しづらいとされる職務給について、筆者がこれまで多くの中小企業に導入してきた経験に基づき、職務給の検討、検討準備、構築、導入・運用というそれぞれの段階において、よく議論される内容を出来る限りリアルに表現。人事制度改定で悩んでいる経営者はもちろん、職務給に抵抗感を抱くビジネスパーソンおよび人事を専門とされる方々の職務給に対する誤解が解けるものとなっております。
西村 聡 著
Ｘ社概要
挨拶・会社が抱える課題を確認する
１．職務給とは
２．職務給への不安
３．人事制度の原理原則を、人事制度の構築・導入で実現する
４．現場にあるマニュアルを活かせばいい
５．職能給と職務給の違い
（1）そもそも見えない能力で管理は難しい
（2）年齢＝経験年数＝能力（習熟度）では必ずしもない
（3）職務給への変更で上位職務は賃金が今よりも上がる？
６．職務給の誤解を解く
（1）職務給の誤解はどこから来るのか
（2）ポスト、ポジションが空かないと昇進、昇級できない!?という誤解
（3）賃金が低いまま固定化されるという誤解
（4）日本的雇用の弊害を整理する
７．ジョブ型人事、ハイブリット型人事の大混乱
（1）二元論で語れるほど簡単な概念ではない
（2）メンバーシップ型論者がいうハイブリッド型制度の奇妙さ
（3）メンバーシップ型雇用なのにエンゲージメントが低い日本
１．職務給の目的（歴史から）
２．職務給は組織と社員の両方を豊かにする
（1）職務給だから生産性が向上するそのわけ～職務給と能率の関係～
（2）歩合給の捉え方と経営
（3）ジョブ型人事の流れの中で始まる社員の自律と退職金制度の行方
（4）職務給と定員
（5）職務給はライフキャリアを明確にでき、逆に人生を豊かにする
１．人事制度をうまく構築していく方法
（1）人事制度の構築・導入のステップの理解
（2）制度構築において人事部は中心的役割ではない
２．職務分析を理解する
（1）製造部門の職務分析で重要な「標準」という概念
（2）職務価値の自覚と賃金の額で職業観は芽生える～年功賃金の弊害を理解する～
３．仕事を洗い出せ ～職務分析の種類と活用方法～
（1）人事管理上の職務分析の方法
（2）オペレーション職務分析を理解する
（3）ホワイトカラーの職務分析を理解する
４．プロセス展開表を活用した職務分析の理解
（1）プロセス展開表の作成手順
（2）あるべき姿のプロセス展開表を作成する意味
（3）結果は行動で決まる、ただし知識をないがしろにしてはだめ
（4）課業の難しさはその行動（作業）の難しさで決まる
（5）改善行動は参画型で検討する
（6）中央集権的な職務構造から顧客志向の職務構造への変革
コラム 多能工と職務基準書
（7）営業部門における職務分析のメリット
５．職務等級制度は指標管理による業績考課になる
（1）結果を常に意識した行動をとらせるために指標を設定する
（2）多様な働き方にも非常に対応しやすくなる
６．管理・監督者の職責を明らかにする
７．職務評価と賃金の関係
（1）職務評価基準の作成と職務評価のやり方
コラム 多能工と職務評価
（2）職務評価による序列（等級）数の決め方
（3）職務等級制度を中小企業の事例で確認する
（4）職務評価結果の序列に応じて賃金は決まる
コラム 賃金統計資料
（5）改めて人事異動と賃金について再確認
８．運用上の留意点
（1）職務等級制度だからこそ明確な能力開発ができる
（2）職務を完遂させるために能力開発制度を充実させ、ミスマッチが起こらないようにアセスメントをする
（3）目標管理は業績評価の１つであり、重要目標達成行動が指標に落とし込まれていれば必要ない
（4）管理職の目標管理制度のあり方
コラム ドラッカーのいう目標管理の役割とその適用範囲
（5）業績評価で改革、改善を推し進める管理・監督者が育つ
（6）運用における人事部の重要な役割評価に対する従業員満足度のチェックと基準書の改訂管理
（7）新制度導入の際に注意すべきこと
９．人的資本投資とその可視化
１．人事考課結果を調整する
２．人事考課結果を踏まえた昇級、降級の取り扱いについて
３．人事異動の取り扱いについて
コラム 役職任期制
あとがき
用語解説
西村 聡（にしむら さとし）
大学卒業後、大日本スクリーン製造株式会社で管理・企画業務を担当。
その後、公益財団法人関西生産性本部に入局、主任経営コンサルタントとして活動、平成22 年６月に独立。株式会社メディンを設立し代表経営コンサルタント。経済学修士。
近畿大学非常勤講師、（一社）日本職務分析・評価研究センター代表理事、（株）日本マンパワーマネジメントコンサルタント、NPO法人企業年金・賃金研究センター上席講師。
経営革新を目的とした戦略策定から業務プロセス改革を中心に人事制度改革、生産現場革新、営業革新などの総合経営コンサルティングに従事。さまざまな業種の大企業から中小企業のほか、医療・福祉機関、学校法人などの経営革新に取り組んでいる。
平成21年日本経営診断学会 第42回全国大会にて診断事例研究報告「成果主義人事制度が従業員意識に与える影響に関する一考察」で優秀賞を受賞。
所属学会：日本経営診断学会、日本労務学会、経営行動科学学会、日本経営工学会、日本経営システム学会正会員など
著書：『職務分析・職務評価の基礎講座』（労働新聞社）
『３訂版 役割等級人事制度 導入・構築マニュアル』
『同一労働同一賃金を実現する職務分析・職務評価と賃金の決
め方』
『役割等級人事制度のための賃金設計実務講義』
『多様な働き方を実現する役割等級人事制度』
『職種ごとの事例でわかる 役割等級人事制度による病院の経
営改革』（以上，日本法令）
『賃金の本質と人事革新』（三修社） など多数
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