ケーススタディ 面接シナリオによるメンタルヘルス対応の実務

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第一章では、メンタルヘルス対応で相談を受ける事例を代表的な6つのケースにまとめ、対応方法と伝えるべき事項を「シナリオ」で示しています。事例の経過ごとに、大まかな対応方針と面接の目的、面接で会社として伝えたいメッセージ、さらには、応用編として面接前に社内で協議しておくべきポイントを整理したうえで、実際の使用を想定した面接シナリオを掲載しています。
第二章では、本書のテーマである面接シナリオについての考え方を、第三章では高尾メソッド総論として、業務的健康管理に基づく対応の理論部分と、最新の手順と主要様式の解説を行っています。

著者
産業医 高尾 総司 社会保険労務士 森 悠太 弁護士 前園 健司

判型・ページ数:A5判/184ページ 発売日:2020年09月01日|価格:1,650円(税込) ISBN:978-4-89761-827-2 C2034 Y1500E

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    はじめに

    第一章 ケース別 面接シナリオによる対応

     case.1 復帰後の配慮が長期間解除できないまま、あらたに身体疾患を理由に勤怠が乱れ始めた
     case.2 「復帰可能。ただし異動が望ましい」という診断書が出た
     case.3 体調不良を理由とした勤務態度不良が問題となっていて、さらに上司が適切に労務管理できていない
     case.4 パワハラを引き合いに、復帰時の部署を指定
     case.5 職場で自傷行為をする従業員 寮にて一人暮らし
     case.6 合理的配慮として職務「大幅」免除を求められた

    第二章 面接シナリオの意義

     第一節 面接と面談の違い
     第二節 面接シナリオの作成メリット
     第三節 面接シナリオの作成手順
     第四節 面接シナリオ作成の実際

    第三章 高尾メソッド総論

     第一節 理論編
     1. 二つの健康管理
     2.大原則と三原則
     3.復帰基準
     第二節 手順と様式
     1.復帰までのプロセス
     2.主要様式の解説
     第三章のまとめ

    おわりに

    コラム

    column.1 軽減勤務や試験出社
    column.2 2ステップ受診とは
    column.3 正社員の無限定性
    column.4 安全配慮義務の意義・労災との違い
    column.5 安全配慮義務における相当因果関係
    column.6 パワハラ相談に対する対応
    column.7 使用者の過失有無の判断
    column.8 家族の関与(面接への同席)
    column.9 結果回避義務の履行
    column.10 合理的配慮
    column.11 人事の精神的負担の軽減
    column.12 産業医のキャリアイメージ
    column.13 産業医・保健師の役割を明確にする

  • 著者プロフィール

    産業医 高尾 総司(たかお そうし)
    【略歴】
    岡山大学大学院医歯薬学総合研究科 疫学・衛生学 講師
    産業医グループ代表
    岡山大学医学部卒業。労働衛生コンサルタント(保健衛生)、第二種作業環境測定士。嘱託産業医として、のべ20 社以上の経験を持ち、特にリスクマネジメントの観点から再構築した職場の健康管理方法は、健康診断事後措置、過重労働対策、メンタル対策を問わず、共通して運用することができ、人事担当者には理解しやすいと好評。約10 名の産業医の指導にもあたり、産業医活動の標準化に取り組んでいる。研究テーマは、職場の人間関係(ソーシャル・キャピタル)と健康との関係であり、実務に活かすことが次なる課題である。
    【著訳書】
    「健康管理は社員自身にやらせなさい」(保健文化社、2014 年刊)
    「ソーシャル・キャピタルと健康政策」(日本評論社、2013 年刊)

    社会保険労務士 森 悠太(もり ゆうた)
    【略歴】
    株式会社Office d'Azur 代表取締役
    麻の葉経営コンサルタント 社会保険労務士・中小企業診断士
    上智大学総合人間科学部教育学科卒業。 大手化学メーカー等で人事労務に携わり、平成28 年より社会保険労務士として登録。「業務遂行レベルに基づくメンタルヘルス対応」の考え方に基づいた支援を実施。特に制度面での導入支援や、事例の具体的な対応支援など、運用・実務面での支援を中心に活動している。

    弁護士 前園 健司(まえぞの けんじ)
    【略歴】
    河野・野田部法律事務所
    大阪市立大学法学部卒業、京都大学法科大学院修了。経営法曹会議会員。北浜法律事務所・外国法共同事業(大阪)にて執務後、河野・野田部法律事務所(福岡県弁護士会)に移籍。訴訟等の法的手続の代理、個別的労働関係紛争・団体的労使紛争への助言・代理、労務デューデリジェンス、ハラスメントに係る第三者委員会業務等に従事している。福岡では、九州・福岡健康経営推進協議会の教育事業担当支援者(労働法)に就任する等、労務が関わる分野で幅広く活動している。

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