別表第九（第三十六条の七関係）

　職種転換課程の指導員養成訓練の教科等に関する基準

一　教科

１　訓練の教科は、指導学科及び実務実習並びに専門学科及び実技とする。

２　訓練の教科ごとの最低限必要とする教科の科目は、次の各表の教科の科目の欄に定めるとおりとする。

一の二　訓練の実施方法

　次の各表の教科の科目又は訓練科ごとに通信の方法によつても行うことができることとする。この場合には、適切と認められる方法により、必要に応じて添削指導若しくは面接指導又はその両方を行うこと。

二　訓練期間　法第二十八条第一項の免許を受けた者又は職業訓練指導員の業務に関し一年以上の実務経験を有する者（その受けようとする職種転換課程の訓練科に関し、二級の技能検定に合格した者でその後三年以上の実務経験を有するもの又はこれと同等以上の技能を有すると認められる者（以下この号及び次号において「二級技能検定合格者等」という。）を除く。次号において「職業訓練指導員等」という。）を対象とする訓練を行う場合の標準の訓練期間は、一年とし、二級技能検定合格者等を対象とする訓練を行う場合の標準の訓練期間は、六月とする。

三　訓練時間

１　職業訓練指導員等を対象とする訓練を行う場合の標準の総訓練時間は、千八百時間とし、二級技能検定合格者等を対象とする訓練を行う場合の標準の総訓練時間は、九百時間とする。

２　通信制訓練以外の職業訓練指導員等を対象とする訓練を行う場合の訓練の教科ごとの標準の訓練時間は、（一）の表の訓練時間の欄及び（二）の表の第一類の訓練時間の欄に定めるとおりとし、二級技能検定合格者等を対象とする訓練を行う場合の訓練の教科ごとの標準の訓練時間は、（一）の表の訓練時間の欄及び（二）の表の第二類の訓練時間の欄に定めるとおりとする。

３　通信制訓練の面接指導のための訓練時間は、次の各表の訓練時間の欄に定める学科の訓練時間の二十パーセントに相当する時間とする。

四　設備

１　訓練の教科ごとに必要な設備は、次の各表の設備の欄に定めるとおりとする。ただし、二級技能検定合格者等を対象とする訓練を行う場合の専門学科及び実技の教科に必要な設備は、教室及び教材類とする。

２　１に定めるもののほか、職業能力開発総合大学校の設備の基準の細目は、厚生労働大臣が別に定めるとおりとする。

　（一）　指導学科及び実務実習

　（二）　専門学科及び実技