別表第四（第十一条関係）

　短期課程の普通職業訓練

一　教科　訓練科ごとの教科の科目は、次の表の教科の欄に定める学科及び実技の科目とする。

二　訓練の実施方法　通信の方法によつて行う場合は、適切と認められる方法により、必要に応じて添削指導若しくは面接指導又はその両方を行うこととする。

三　訓練期間

１　訓練科ごとの訓練期間は、次の表の訓練期間及び訓練時間の欄に定めるとおりとする。

２　１に定める訓練期間は、これを延長した場合であつても一年を超えることはできない。

四　訓練時間

１　通信制訓練以外の訓練の訓練科ごとの総時間及び教科ごとの訓練時間は、次の表の訓練期間及び訓練時間の欄に定めるとおりとする。

２　通信制訓練の面接指導のための訓練時間は、次の表の訓練期間及び訓練時間の欄に定める学科の訓練時間の二十パーセントに相当する時間とする。

五　設備

１　訓練科ごとに必要な設備は、次の表の設備の欄に定めるとおりとする。

２　１に定めるもののほか、公共職業能力開発施設の設備の細目は、厚生労働大臣が別に定めるとおりとする。

六　訓練生の数　訓練を行う一単位につき五十人以下とする。

七　職業訓練指導員　訓練生の数、訓練の実施に伴う危険の程度及び指導の難易に応じた適切な数とする。

八　試験　訓練の修了時に行うこととする。